2011年に東日本大震災が発生してから1年が経ちました。震災から学んだことは、震災時にネットサービスの力はかなり有用だということ。すばやく情報を得ることができるツールとして、これからの防災には不可欠なものとなるでしょう。
震災当事、ネットサービス企業が行った震災対応を振り返ってみましょう。

 

インターネット=ライフライン

 

震災当事、インターネット企業、とくに通信サービスを行っている会社はこのような支援活動を行っていました。

●ソフトバンク(通信・携帯)
WiFiスポット無料開放、1週間、国内向けSMS無料化。

●ライブドア(ITサービス)
livedoor Wirelessを12,13日の間無料開放。

●FON(通信・PC)
WiFiスポット無料開放。

●インテル(メーカー)
宮城県仙台市や名取市などの避難所にブロードバンド接続が可能なPCを設置。
より多くの被災者が連絡を取り合えるよう、素早くサービスを開放しました。

緊急ということで、インターネット接続を無料開放する企業が多くありました。
水道、電気についで、「インターネットの通信はライフライン」と考えている企業が多いようですね。

 

生き延びるための「情報」もネットが提供

 

震災時、「情報」を提供した企業も多くありました。

●エムティーアイ(コンテンツサービス)
「家庭の医学」iPhone アプリを無料化。

●Google(ITサービス)
「Google Crisis Response」で災害時情報、避難場所情報等をまとめている。

●Livlis(ITサービス)
各避難所の支援物資のマッチング。
物々交換サービス『できること』の機能拡張。

●mixi(SNS)
災害情報コミュニティを開設。

●ウェザーニューズ(コンテンツサービス)
地震・津波情報、災害状況のレポートを集めた支援サイトを開設。

●ホンダ、パイオニア、Google(メーカーなど)
お互いがGPS情報などを提供し合い、24時間以内に車が通行出来た道を色分け表示。

災害時にはインターネットならではの「生きた情報」が役立ちました。
GPS情報を利用することで、より有用性のある情報になります。

 

防災対策にネットサービスも利用しよう

 

電話回線が途切れるなか、優れた通信精度をほこったインターネット回線。
既存のインターネットサービスが「SOSの手段」「安否確認」「救援物資の提供」にとてもマッチしており、すばやく震災用にカスタマイズされていたのも印象的。
それとともに、SNSの情報拡散能力はとても優れていましたが、「正確な情報」を手に入れることが、非常に困難であることも思い知らされました。

各企業は、震災直後の混乱のなかで、非常にすばやい判断を行い、有益なサービスを提供しました。
この経験が活かされ、「災害対応のスタンダード」になっていくことでしょう。

防災対策には、このような「インターネットサービスの機能チェック」もお忘れなく。

 

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Written by 浅川有紀
Photo by blakespot

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